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2021年五輪開催が危機!?IOC委員長が中止を見通した発言

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THE SANKEI NEWS

コロナ禍の収束が見えない中、

緊急事態宣言が各地で解除され始めましたが、

依然首都圏では緊急事態宣言が発令されたまま、

東京五輪の開催まで1年2ヶ月となりました。

 

 

世界的にもこの状況は未だ先が見えず、

ほとんどの催し物は中止とされている中で、

東京五輪の開催について国際オリンピック委員会IOC)の

トーマス・バッハ会長が言及しました。

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ロイター

 

「2021年の開催が無理になった場合は中止」

とする見通しを示し、「大会組織員会が三千人や

五千人もの人を雇用し続けることはできない」事や、

「世界中のスポーツの日程を変更することはできない」

「アスリートを不確実な状況に留めておけない」などと語り、

安倍晋三首相からも2021年の開催が

「最後のオプション」と伝えられていたことにも

理解を示しているということです。

 

 

2020年の東京オリンピックパラリンピック

の開催は、日本中が湧いていた一大イベントで

アスリートにとっても目標とする一つの大きな

舞台です。

 

 

経済効果は莫大なものとなるでしょうし、

日本中が一つとなって、盛り上がるオリンピック

の開催中止は、未来のアスリートを目指す子供たちにも

残念な決定となります。

 

 

開催条件として、ワクチンの開発が必要という点では

明言を避けた会長ですが、開催への決断はWHOや

開催国 日本、アスリートとも相談したい意向も

示しています。

 

 

ワクチンの開発が急がれる中で、医療崩壊の危機にも

頭を悩まされるWHOからの良い兆しがみられることを

祈りたいと思います。

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